COLUMN
新型コロナウイルスの感染後に、倦怠感などの後遺症が出て日々の生活に支障が出たと悩む方は少なくありません。
倦怠感を予防するためにできることや治療法を知りたいといった声もよく聞きます。本記事では、コロナの後遺症について、特徴や治るのかどうかをクリニック目線でお伝えします。
新型コロナウイルスの後遺症で特に多いとされる倦怠感は、症状のレベルにも個人差があり、日によって状態が変わることも珍しくありません。
まずは、倦怠感にはどのような症状が見られるか、また倦怠感以外の症状にはどのようなものがあるかを確認しましょう。
新型コロナウイルス後遺症のひとつである倦怠感には、以下のような症状がよく見られます。
同じ倦怠感といっても、人によって症状の重さには違いがあります。
また、その日の状況や行動によって症状の度合いが急変することもあり、同じ症状が続くとも限りません。
感染時には無症状だった人でも、倦怠感が続くことで初めて症状を認知するケースもあります。
また、倦怠感の症状が悪化すると精神的にもストレスがかかり、気持ちが沈んでしまったり、ほかのことが手につかなくなったりと精神的な症状が出る可能性もあるでしょう。
倦怠感が起こる原因は、はっきりとはわかっていません。
倦怠感は人によって症状や感じ方が異なり、必ずしも新型コロナウイルスが原因だと断定できないケースも多いため、原因の特定は難しいのです。
例えば、もともとの体質や天候など多くの要因が複合的に混ざり合っている可能性も考えられるでしょう。
それでも近年の調査では、デルタ株の感染よりオミクロン株に感染した人のほうが倦怠感の割合が多いことが判明しています。
また、後遺症は40代以上に多く、年齢が上がるほど後遺症の継続期間も長くなるといった研究データも報告されている状態です。
後遺症の症状では、倦怠感以外にどのようなものが挙げられるでしょうか。代表的な新型コロナウイルスの後遺症例を紹介します。
いずれの症状も個人差があり、どれか1種類のみを自覚する場合もあれば、複数が同時に発症する場合などさまざまです。
また、回復したと思ってもまた再発したり、以前とは異なる症状に変化したりするケースもあります。
後遺症による倦怠感の症状は、人によって継続期間もまちまちです。
治りが早い人で1〜3カ月、遅い人では1〜2年程度続く症例も過去にはありました。
また後遺症の発症も、感染後1カ月以内に始まる人もいれば、1年以上経ってから症状に気づく人もいて、発症するタイミングに目安があるとも言えない状況です。
ただしこれまでの症例では、ほかの病気による症状だと説明ができない倦怠感が感染後1〜3カ月以内に自覚でき、3〜6カ月程度続くケースが最も多いとされています。
また、重度の倦怠感があっても医療機関などで3カ月程度の治療を受けると、おおよそ症状の改善が見られることがわかっており、これまで通りの生活に戻れる方のほうが多いでしょう。
新型コロナウイルスの後遺症である「倦怠感」を予防する方法は、現在のところありません。
ただ、感染や感染時の重症化を予防するワクチンの接種により、後遺症の症状を軽くできるといった研究論文も過去には公表されたこともありました。
しかしながら、いまだに後遺症については不明確な部分が多く、予防法は今後も研究が必要な状態です。
それでも、新型コロナウイルスに感染しないよう日々の生活習慣を見直し、各自が予防対策を心がけることはできます。
ご自分の健康に気を遣い、国が推奨する感染対策に沿って生活を持続していくことが、現在のところではもっとも有効な予防方法とも言えるかもしれません。
最後に、新型コロナウイルスで倦怠感の後遺症が出た場合の受診目安と治療法を解説します。倦怠感の症状があるときは、我慢せず医療機関や周囲の人を頼りましょう。
倦怠感の症状があり、症状の改善がみられない場合には無理をせず医療機関に行かれることをお勧めします。
目安としては、症状の発症から4週間以上経過している場合です。ただし、起き上がれないほどつらい状態が何日も続く場合には、無理をせずすぐに受診しましょう。
また、医療機関に行くのがためらわれる場合は、自治体の窓口を活用して事前に相談してみるのもひとつの方法です。
倦怠感やそのほかの後遺症に関する治療は、かかりつけ医やお住まいの地域にある医療機関で対応してもらえることが多く、自治体でも紹介してもらえるかもしれません。
なお、新型コロナウイルスをほかの人に感染させる可能性がある期間は、発症後7〜10日程度です。
この期間を経過したあとに後遺症症状が現れた場合は、新たに感染を広げる可能性は低いため、医療機関へ足を運んでも問題はありません。
倦怠感症状の治療には、対症療法がおこなわれるケースが多いでしょう。
対症療法は、すでに出ている症状を緩和するためにおこなう治療のことです。薬物の処方や点滴の投与がおこなわれることもあれば、安静指示で経過観察となるケースもあります。
一般的に倦怠感は、時間の経過に合わせて症状が和らぐとされているため、まずは担当医師へ相談してみましょう。
もし倦怠感によって社会生活を送るのが困難になった場合には、国や自治体・職場の支援制度を利用できる可能性もあります。
まずは、しっかりと休んで回復することに専念しましょう。
新型コロナウイルスの後遺症として倦怠感が代表的だとお伝えしました。
倦怠感は自然に治るケースが多いものの、症状がなかなか治らない人もなかにはいます。
毎日の生活に支障が出るほどつらい状態が続く場合には、すぐに医療機関を受診しましょう。
また、ご自分でもこまめに休憩したり、食生活を整えたりするなど、回復に向けて習慣を見直すことも有効です。
